こんにちは、
HAJIMEです。
今回は、安倍晋三について書いていきたいと思います。
安倍晋三は日本の内閣総理大臣を第90、96、97､98代と就任しては、連続在職日数2822日と通算在職日数3188日といずれも歴代最長を誇っています。
歴代最長と聞くと、真に国民の為になる政治をしていたからと思うかもしれませんが、実際はその逆です。
安倍晋三と聞いて思い出される代表的な政策というのが、「アベノミクス」という経済政策です。
マスコミの報道だけ見ますと、アベノミクスは経済政策として良い効果を上げているかの様に報道が成されていました。
しかし、現実は良い効果どころか、ただの悪政に過ぎませんでした。
ーーーーーーーーーーーーーーー以下より転載（出典はこちら）
2度に渡る消費税増税（5％→8％→10％）
相続税増税
所得税増税
住民税増税
株式売却益が10％→20％に倍増
自動車税増税
固定資産税増税
贈与税 → 現在の最高税率50％が、2015年1月から55％
石油石炭税の増税→ガソリン代に上乗せ
社会保障費値上げ
診療報酬引き上げ（医療費値上げ）
高速の平日割引（3割引）を廃止
TPP参加
配偶者控除廃止
残業代ゼロ
派遣労働法改悪
大企業優遇政策
外国に大金バラマキ ・・・・・・etc
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景気を回復する為の経済政策なのに、数多くの増税と値上げが成されています。
これでは、私たち庶民の負担が増すばかりで、景気が良くなる事はありません。
経済を回復するのであれば、減税するなりして、私たち庶民の負担を軽くする事が真っ先に考えられる訳ですが、所得に関わらず負担がかかる消費税を増税している時点で、景気は良くなる所か悪くなる一方です。
消費税増税は、私たち庶民にとっては大きな負担です。
生活に関わるあらゆる買い物に税金が上乗せされる訳ですから、消費を抑えようと買い控える動きになる事は、誰でも予想が付く事です。
この様な悪政をしているのが「安倍晋三」な訳ですが、「安倍晋三」が何故この様な悪政をしているのかと言えば、「安倍晋三」が「李家」だからです。
「安倍晋三」が「李家」である事については、下記の動画をご覧ください。
李家は、イルミナティ１３血流の内の一つです。（詳細は下記リンクの記事をご覧ください。）
イルミナティというのはサタン（悪魔）を拝む「悪魔崇拝者」です。
ですから、イルミナティの思想というのは、サタン（悪魔）そのものなのです。
故に、経済を回復させる様な報道をしておきながら、その実態は増税や値上げと、私たち庶民の負担が増す悪政を平然と行っているのです。
実にサタン（悪魔）的と言えます。
ですから、「安倍晋三」はサタン（悪魔）そのものと言っても過言ではありません。
そして、「安倍晋三」が一番力を入れていた肝入りの政策というのが、上記のKAWATAさんの動画でもご紹介されている通り「憲法の改正」です。
「憲法の改正」によって、第二次世界大戦後に「王公族」としての地位を追われた「李家」が、再び「王公族」として返り咲こうという事が目的です。
「憲法の改正」によって「李家」が「王公族」として復活した場合、当然の事ながら「李家」は力を増す事になります。
すると、日本における「李家」の影響力が更に強まり、他のイルミナティがその余波を受けてしまいます。
そもそも、第二次世界大戦において「李家」が「王公族」の地位を追われる羽目になったのも、「李家」を敵とするイルミナティが、「李家」の力を弱める為に「王公族」としての地位を剥奪したのです。
そして、「李家」は「王公族」の地位を剥奪された事に恨みを持ち、日本を牛耳った後に「憲法の改正」をする事によって、「王公族」の地位を回復して権力を得た後は、「王公族」の地位を剥奪した敵に対して報復するであろう事は、誰の目にも明らかです。
ですから、「安倍晋三」が「憲法の改正」を色々な説を付けて世論を誘導し、「憲法の改正」をいざ進めようとしても、報復攻撃をされたくないイルミナティの敵対勢力が暗躍し、「憲法の改正」が出来ない様に阻止しようとします。
つまり、イルミナティ同士が互いに勢力争いをしている事になります。
このイルミナティ同士の争いと、李家の憲法改正についてをまとめて把握できる動画をご紹介させて頂きます。
下記の動画をご覧ください。
また、安倍晋三が行ってきたその他の悪事として、「政治資金規正法」に違反しているとの指摘を受けています。
ーーーーーーーーーーーーーーー以下より転載（出典はこちら）
2015年に、政治資金規正法で禁止されている、国の補助金を受け取った企業からの1年以内の献金（寄付）を受けた可能性があると指摘された。それに対し、安倍は「当該会社が国から補助金を受けていたことは知らなかった。まず事実関係を調査する」として、政治資金規正法の改正も視野に入れた検討の必要性について言及した。献金をした企業は、それぞれ「お答えを差し控える」（東西化学産業）、「（補助金の性質から）政治資金規正法に抵触しない」（電通）、「例外規定の『試験研究』に該当し、法的問題はない」（宇部興産）とコメントした。
ーーーーーーーーーーーーーーー転載ここまで
「電通」と言えば、安倍晋三の妻「安倍昭恵」が所属していた企業でもあります。
「宇部興産」も、安倍晋三の地元山口県を代表する企業で、李家と密接な関係にあります。（詳細は下記リンクの記事をご覧ください。）
電通も宇部興産も李家と近い企業ですから、イルミナティ企業と言えます。
続いて、週刊現代による安倍晋三の「脱税疑惑報道」がありました。
ーーーーーーーーーーーーーーー以下より転載（出典はこちら）
「重大な名誉毀損だ。議員として恥ずかしくないのか」――４日の参院予算委員会で社民党の吉田忠智党首に激高した安倍首相。吉田氏は過去の週刊誌報道を基に「脱税疑惑」を尋ねたのだが、安倍首相は記事を「全くの捏造」と決めつけ、ブチ切れた。
菅官房長官は５日の会見で、「全く根拠のない記事で＜脱税した＞と断定的に言われて、反撃しなければ認めたことになる」と安倍首相を擁護したが、痛くもない腹を探られただけにしては、安倍首相の取り乱しようは尋常ではなかった。
小渕前経産相の辞任は週刊新潮のスクープが発端だ。問題の週刊誌記事も「捏造」と断定できるほど、「全く根拠がない」と言い切れるのか。
■報道直後に第１次政権崩壊
吉田氏が取り上げたのは、０７年発売の週刊現代（９月２９日号）の「安倍晋三 相続税３億円脱税疑惑」という特集記事だ。当時、週刊現代は１年にわたって安倍首相の政治団体を徹底調査。その結果、安倍が父・晋太郎元外相の政治団体をフル活用して、相続税を逃れたのではないか、と報じた。
記事が指摘した「税金逃れの手口」をかいつまんで説明すると――。
晋太郎氏は８２年から病没する９１年まで自身の政治団体「晋太郎会」「晋和会」「夏冬会」に計６億３８２３万円を個人献金。３団体は当時の「指定団体」に該当し、政治家はこの団体に寄付すると、金額に応じて所得控除を受けられる“特典”が認められていた。
安倍首相は亡き父が残した６億円以上の個人献金ごと政治団体をそっくり継承。安倍首相は主な相続遺産を地元・山口の２軒の家屋のみとしてきた。記事は、晋太郎氏の６億円もの献金がそのまま安倍首相に渡っていれば「政治活動に名を借りた明白な脱税行為ではないか」と糾弾していた。
安倍サイドは当時、週刊現代の質問状の回答期限直前に電撃辞任を発表。その後、疑惑はウヤムヤになったが、前出の「晋太郎会」は現在「東京政経研究会」と名称を変え、存続する。収支報告書によると、資産残高は約２億円。１０年からの３年間で安倍首相の資金管理団体に計８１００万円を寄付し、うち総選挙があった１２年は５０００万円と突出していた。
なぜ、安倍首相は疑惑に答えないのか。全く根拠を示さず記事を一方的に「捏造」と決めつけるのは、週刊誌全体への「重大な名誉毀損」となる。
ーーーーーーーーーーーーーーー転載ここまで
安倍晋三は、週刊現代の質問状の回答期限直前に電撃辞任しているとの事から、この脱税疑惑報道も李家に敵対しているイルミナティの勢力がリークしたものと考えられます。
脱税疑惑に対して回答せず、記事を捏造だとしている様ですが、回答せずに電撃辞任している事からも脱税をしていたものと考えられます。
その他にも、安倍晋三は「ケチって火炎瓶」なる事件もありました。
ーーーーーーーーーーーーーーー以下より転載（出典はこちら）
１９９９年の山口県下関市長選を巡る安倍晋三事務所の“火炎瓶騒動”。安倍事務所が支援候補を当選させるため、暴力団に対立候補の中傷ビラまきを依頼、５００万円の報酬を３００万円に値切ったため、自宅に火炎瓶を投げ込まれたとされる事件だ。国会でも取り上げられ、「＃ケチって火炎瓶」のツイートが話題になっている。
この事件をスクープしたジャーナリストの山岡俊介氏が１８日、ＦＭラジオ「Ｊ―ＷＡＶＥ」の番組「ＪＡＭ ＴＨＥ ＷＯＲＬＤ」に生出演し、疑惑の詳細を明らかにした。
まず、世間で流されている事実誤認を指摘。
「（安倍事務所が選挙妨害を）頼んだ人は暴力団とつながっているが、組員ではなく地元の土建業者の人」だと話した。「＃ケチって火炎瓶」についても、「ケチな話ではなく、選挙妨害をされた人はもともと代議士で市長選に通った後、安倍さんの選挙区で出馬して戦う可能性のある有力な人だった。安倍さん自身この人を脅威に感じ、何としてでも市長となることを阻止したかったという大変な理由から安倍事務所がやったのではないか」と事件の重大性を説明した。
続けて山岡氏は「選挙の妨害を頼んだ後、安倍さんとこの反社（反社会的勢力）につながる人が２人で会っているんです。僕これ断定します」と発言。２人は事後処理を話し合った疑惑があり、４年前の取材で、事件当時の安倍首相の筆頭秘書だった人物も認めたという。
「これはモリカケと違って安倍さんが直接関わった疑惑。民主主義の根幹を壊す犯罪行為で、これが本当であれば安倍さんは辞めるべきだ」と語気を強めた。
臨時国会でこの事件が追及されることになれば、安倍首相は説明責任を免れないだろう。
ーーーーーーーーーーーーーーー転載ここまで
つまり、安倍晋三が暴力団と繋がっている事を示している事件でもあります。
そして、この事件は世界にも知れ渡る事になっています。
ーーーーーーーーーーーーーーー以下より転載（出典はこちら）
国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団（ＲＳＦ）」が２８日付で〈日本は、首相とヤクザの関係を調査するジャーナリストの不審な転落事故を捜査しなければならない〉との声明を出した。過去の山口県下関市長選を巡る安倍事務所の“火炎瓶騒動”を取材するジャーナリスト・山岡俊介氏が遭った不審な転落事故について、当局による捜査を要請。安倍首相の過去の重大疑惑は、いよいよ世界の知るところとなった。
火炎瓶騒動とは、１９９９年の市長選で、安倍事務所が支援候補を当選させるため、暴力団に対立候補の中傷ビラまきを依頼し、５００万円の報酬を３００万円に値切ったため、自宅に火炎瓶を投げ込まれたとされる事件だ。国会でも指摘され、「＃ケチって火炎瓶」のツイートが話題を呼び大炎上している。
この事件を長年追及する山岡氏は８月７日夜９時ごろ、東京・新宿アルタから地下鉄駅に通じる階段上から転落。肩を骨折し、額を７針縫う全治１カ月の大ケガを負った。山岡氏に当時の状況を聞いた。
「後ろから押された感覚はありませんが、当時、私は酔っていたわけでも、体調が悪かったわけでもありません。体力には自信がある方ですから、普通なら踏ん張ったり何かにつかまろうとするはず。ところが、救急車を呼んでくれた方によると、前転するように上から下まで真っ逆さまに転げ落ちたといいます。私は過去に脅迫状を自宅に送り付けられたこともありますから、今回の一件も何かしらの力が働いたと疑わざるを得ません」
ＲＳＦは声明で〈（山岡氏が）取材していた対象を考慮すると、このような不自然な転落は本格的な捜査に値するが、現在行われていない〉と指摘。〈日本のジャーナリストは、安倍首相が１２年に政権を取って以来、自分たちに対する不信と敵意の雰囲気があると不満を抱いている〉と、安倍政権の報道に対する姿勢まで批判している。世界に拡散しつつある「＃ケチって火炎瓶」疑惑。このまま放置していいのか。
「『報道の自由度ランキング』を年１回、公表するＲＳＦは、第２次安倍政権の発足以降、日本のランク急落を憂慮しているのでしょう。十数年前の事件とはいえ、安倍首相はキチンと釈明しなければ、国際社会に不信感を与えるだけです」（高千穂大教授の五野井郁夫氏＝国際政治学）
総裁選前だからと、ダンマリは許されまい。
ーーーーーーーーーーーーーーー転載ここまで
「ケチって火炎瓶」事件を追及していた記者の山岡氏は、地下鉄駅の階段から不審な転落事故によって、肩を骨折し、額を７針縫う全治１カ月の大ケガを負っています。
山岡氏は酔っていなかった事からも、ケチって火炎瓶事件に触れて欲しくない人物によって暗殺されかけたと考えられます。
安倍晋三は暴力団と繋がっている訳ですから、同様に暴力団を使って記者の一人を暗殺しようと仕向けたとしても不思議ではありません。
自分に不都合な存在は、暴力団を使って口封じするのが、李家の安倍晋三という事になります。
更に、災害対策において現地を視察する事があるかと思いますが、2019年に発生した台風19号によって被災した福島県郡山市を安倍晋三が視察しています。
下記の動画をご覧ください。
ご覧の様に、福島県郡山市に行って被災地を訪問している様に見えます。
しかし、この訪問はスタジオで撮影したCG合成であり、ただのヤラセでした。
下記の画像をご覧ください。
ご覧の通り、安倍晋三もマスコミも、被災者役の女性も撮影スタッフも全員嘘を付いている事になります。
被災地を訪問して、被災者に寄り添う善人をアピールするのが目的であったと思いますが、実際にはスタジオ撮影のCG合成というヤラセで、ただの嘘付き偽善者である事が露わとなりました。
そして、安倍晋三の妻である安倍昭恵が「名誉校長」を務める「森友学園」に関する決裁文書改竄事件がありました。
ーーーーーーーーーーーーーーー以下より転載（出典はこちら）
2018年3月19日、森友学園への国有地売却に関する財務省の決裁文書改竄について「理財局内や（近畿）財務局内の決裁文書の存在すら知らない。指示のしようがない」と述べ、関与を否定した。
一方「行政府の長として責任を痛感している。最終的な責任は私にある」と陳謝した。
本件に自身や配偶者（安倍昭恵）が関与しているなら「首相も国会議員も辞める」とする自身の答弁が改竄に影響を与えたとする見方も否定した。
同月26日の党役員会で、衆参両院の予算委員会で行われる佐川宣寿前国税庁長官の証人喚問に触れ、「地検の捜査にも協力しながら、政府として徹底した調査を急がせたい。
政府、国会、それぞれの立場でしっかりと全容を解明し、膿を出し切ることが重要だ」と述べた。
設置認可や敷地の国有地払い下げへの関与に関し、「私や妻、事務所は一切関わっていない。もし関わっていれば首相も国会議員も辞める」と述べている。
不起訴になり証拠が開示されなくなった。
2020年自殺した人の手記が公開されたが再調査を拒否した。
ーーーーーーーーーーーーーーー転載ここまで
森友学園の問題によって「安倍晋三」がマスコミ各社によって叩かれていましたが、この問題には「麻生太郎」も深く関わっています。（詳細は下記リンクの記事をご覧ください。）
そして、財務省の公文書改竄の経緯が記された「赤木ファイル」の存在が明らかになっています。
下記ツイートをご覧ください。
「赤木ファイル」が出現した事で焦った「麻生太郎」は、「赤木ファイル」について不可解な答弁をしては、白を切っています。
下記ツイートをご覧ください。
そして、「赤木ファイル」によって、真っ先に改竄されたのが「安倍昭恵」の関与でした。
下記ツイートをご覧ください。
森友学園の公文書改竄にかかる事件において、当時の近畿財務局長だった「美並義人」が、選挙のどさくさに紛れて日本郵便に天下り、専務執行役員に就任しています。
下記ツイートをご覧ください。
美並義人が日本郵便に天下り、専務執行役員というポジションに就いたのも、忖度した上でのご褒美人事と思われます。
続いて、安倍晋三の悪事として有名なのが「桜を見る会」です。
「桜を見る会」の概要が以下の通りです。
ーーーーーーーーーーーーーーー以下より転載（出典はこちら）
目的を「各界において功績、功労のあった方々を招き日頃の労苦を慰労するため」とし、皇族、元皇族、各国大使等、衆議院議長と参議院議長及び両院副議長、最高裁判所長官、国務大臣、副大臣及び大臣政務官、国会議員、認証官、事務次官等及び局長等の一部、都道府県の知事及び議会の議長等の一部、その他各界の代表者等、約1万人が招待される。招待客の参加費や新宿御苑の入園料は無料であり、費用は税金から拠出される。
2019年10月15日、安倍内閣は「内閣総理大臣が各界において功績、功労のあった方々を招き、日頃の御苦労を慰労するとともに、親しく懇談する内閣の公的行事として開催しているものであり、意義あるものと考えている」と閣議決定した答弁書を公開した。
ーーーーーーーーーーーーーーー転載ここまで
各界における功績・功労者に対する慰労が目的で「桜を見る会」に招待するとされています。
そして、招待客の参加費や新宿御苑への入園料は無料で、その費用は税金から拠出されています。
実際に招待されている「各界の功績・功労者」が以下の通りです。
下記ツイートをご覧ください。
安倍晋三の地元の支援者にキャバ嬢、ヤクザと、とてもではないですが「各界における功績・功労者」とは言えません。
彼らが桜を見る会に招待されているという事は、税金が使用されている事になります。
この様に、まるで税金を私物化している様な使い方をしているのも李家の特徴とも言えます。
李家は、元をたどっていきますと「李成桂」へとたどり着きます。
安倍晋三の家系図をまとめた動画をご紹介致します。
下記の動画をご覧ください。
李成桂は、李氏朝鮮の始祖とされている人物ですが、李氏朝鮮には「両班」という特権階級が存在しています。
「両班」の詳細について、下記ツイートをご覧ください。
ご覧の通り、恐ろしい程の特権を有しているのが「両班」です。
その「両班」の子孫というのが、「安倍晋三」なのです。
ですから、桜を見る会で「各界における功績・功労者」でない人物達を招待しては、税金を湯水の様に使っているのも、正に「両班」の血を引いているからと言えます。
次に、安倍晋三は黒川弘務東京高検検事長の定年を延長させようと、法務省の人事に官邸が介入するという問題がありました。
ーーーーーーーーーーーーーーー以下より転載（出典はこちら）
黒川弘務東京高検検事長の定年延長問題
2020年1月31日、政府は黒川弘務東京高検検事長の定年を6カ月延長する閣議決定を行った。これに対し、立憲民主党の枝野幸男は、国家公務員法に基づき黒川東京高検検事長の半年間定年延長の決定を「違法、脱法行為だ」と批判した。安倍は、定年延長の決定について「法務省の人事案を承認しただけだ」と述べ、定年延長は検察のトップを含めた総意の人事であるとし、官邸が介入したとの指摘は「あり得ない」と強調した。
ーーーーーーーーーーーーーーー転載ここまで
この定年延長に至る背景として、河合夫妻の逮捕が一番の要因と考えられます。
河合夫妻は、公職選挙法違反（買収）容疑で逮捕されています。
下記ツイートをご覧ください。
そして、逮捕された河合案里ですが、新人候補でありながら、自民党本部から1億5000万円という選挙資金をもらっていた人物です。
下記ツイートをご覧ください。
河合案里が新人候補であるにも関わらず、1億5000万円という法外な選挙資金をもらっていたのも安倍晋三の親戚であり、李家であるからと考えられます。
そして、公職選挙法（買収）容疑で逮捕されたとなると、選挙資金に関しても取り調べが成される事になります。
河合案里の取り調べが進められると、安倍晋三も捜査の対象になる可能性が十分にあります。
その為、自身の身を守る為と、同じく親戚で李家である河合案里を守る為、黒川検事長の定年延長を閣議決定しているものと考えられます。
下記ツイートをご覧ください。
そして、黒川検事長も上級国民である事が判明しております。
黒川検事長は、賭けマージャンをしている事を認め、「賭博罪」が適用されるはずですが、逮捕されていません。
下記ツイートをご覧ください。
そして、黒川検事長の賭博罪が公になった結果、世論の大反対によって、黒川検事長の定年延長が頓挫しました。
下記ツイートをご覧ください。
更に、黒川検事長の定年延長が叶わなかった為か、安倍晋三は公務員全ての定年延長を止めるという嫌がらせまで行っています。
下記ツイートをご覧ください。
この様に、安倍晋三は自身が行って来た悪事を隠蔽しようと、更に悪事を重ねています。
そして、安倍晋三は公務員の定年延長が頓挫した理由をコロナのせいにしていますが、コロナ対策においても、安倍晋三は悪事を行っていました。
まず、コロナそのものが存在せず、ただの茶番である事が判明しております。
下記ツイートをご覧ください。
ただの茶番のコロナであるにも関わらず、安倍晋三が行った悪事の一つに「緊急事態宣言」があります。
緊急事態宣言を出す事で経済を停滞させ、潰れた企業や店舗を安く買い叩くのが、イルミナティの狙いです。
下記ツイートをご覧ください。
その後も、更に土地を強奪する為に、何度も「緊急事態宣言」を出しています。
2021年度に至っては、1月～8月まで毎月「緊急事態宣言」を出していました。
下記ツイートをご覧ください。
存在しないコロナで毎月「緊急事態宣言」を出しているのも、経済を停滞させては、土地建物を強奪する為というのが、ご理解頂けるかと思います。
そして、安倍晋三はコロナ対策として「アベノマスク」という政策を行っていました。
各家庭に、布マスク2枚を郵送にて配布するという政策です。
下記ツイートをご覧ください。
当然の事ながらアベノマスクには「税金」が使用されています。
そして、アベノマスクには「毒」が仕込まれているのではないかと、当初から危惧されていました。
下記ツイートをご覧ください。
そして、危惧されていた通り、アベノマスクには変色や異物が発見されています。
下記ツイートをご覧ください。
そして、アベノマスクが「毒マスク」だと言う情報を拡散した所、工作員が湧きました。
下記ツイートをご覧ください。
そして、「アベノマスク」にかかった費用は466億円で、全て税金が使用されています。
下記ツイートをご覧ください。
アベノマスクのメーカーを教えられないのも、466億円という多額の費用をまともに説明出来ないからと考えられます。
この様な問題だらけのアベノマスクについてまとめますと、以下の通りです。
下記ツイートをご覧ください。
そして、アベノマスクを着けた後に、鼻が痒くなったり、鼻水、咳が出る等の症状が発生しています。
下記ツイートをご覧ください。
そして、アベノマスクは一回洗うだけでも驚くほど縮み、使い物にならなくなるという代物でもありました。
下記ツイートをご覧ください。
そして、アベノマスクで儲かったのは安倍晋三だけでなく、「麻生太郎」も便乗して儲かっていました。
下記ツイートをご覧ください。
そして、アベノマスクには不良品の報告が相次いでいます。
下記ツイートをご覧ください。
また、不良品の中には、カビだらけになっているアベノマスクもありました。
下記ツイートをご覧ください。
そして、この様な毒マスクである「アベノマスク」を配布しようと提案したのが「佐伯耕三」という人物です。
下記ツイートをご覧ください。
存在しないコロナに便乗して、アベノマスクを配布する事で李家がボロ儲けしている事が、ご理解頂けるかと思います。
そして、おいしい思いしたのを止められないのか、安倍晋三は新たにアベノマスクを追加発注しています。
下記ツイートをご覧ください。
更に、コロナ茶番を演出する為に、アベノマスクで儲かったお金を、コロナ研究費として寄付するという茶番も行われていました。
下記ツイートをご覧ください。
そして、アベノマスクは未だに未配達の分が倉庫に残っており、倉庫保管に係る費用として6億円もの税金が使われています。
下記ツイートをご覧ください。
ご覧の通り、存在しないコロナを利用しては、アベノマスクという政策に対して、税金を湯水の様に投入しては、李家がボロ儲けしているという実態にあります。
そして、コロナパンデミックが引き起こされ、コロナに効果のある治療薬として「アビガン」がありました。
しかしながら、「アビガン」の副作用に「肺炎」と記載されています。
下記ツイートをご覧ください。
効果があるとされている「アビガン」ですが、「アビガン」を投与した事によって、死亡者が出ていると、NHKが報道しています。
下記ツイートをご覧ください。
この死亡報道により、「アビガン」の危険性が広まった為か、安倍晋三は「レムデシビル」という薬をコロナ治療薬として発表しています。
下記ツイートをご覧ください。
この様に、安倍晋三は首相在任中に存在しないコロナを利用しては、「アベノマスク」、「アビガン」、「レムデシビル」と、李家に関わる企業などが儲かる様に、多額の税金を投入しては私腹を肥やしてきていました。
この様な悪事を働いて来た安倍晋三ですが、実はもう既に死亡しています。
下記ツイートをご覧ください。
死亡している訳ですが、安倍晋三は未だに表舞台に出て活動している様子を見せています。
安倍晋三が死亡しているにも関わらず、表舞台で活動出来ている理由に、安倍晋三の「影武者」が存在しているからです。
下記ツイートをご覧ください。
ご覧の通り、顔が別人になっています。
安倍晋三本人が死亡している事を隠しては、影武者が表舞台で活動しているのです。
下記ツイートをご覧ください。
安倍晋三が死亡している事を隠しているのも、李家が総崩れになる事を防ぐ為と、イルミナティが未だに健在である事を示す為と考えられますが、影武者であると既にバレていますので、いずれは全国民に知れ渡る事になります。
政財界やマスコミの間では、安倍晋三が死んている事は既に周知の事実の事であると思いますが、その事を報道するマスコミもいなければ、リークする政治家や記者もいません。
明らかに顔が違うにも関わらず、本人であるかの様に報道する事は、嘘を付いている事になります。
その場凌ぎでいくら嘘を付いたとしても、嘘はいずれバレる時が来ます。
この様な嘘を長年に亘って、嘘を付き続けて来ているのが、イルミナティ（悪魔崇拝者）です。
安倍晋三は、首相として連続在職日数2822日、通算在職日数3188日と共に歴代最長を記録していますが、その分だけ数多くの悪事を働いて来たという事を意味しています。
歴代最長を名誉な事だと、李家及び安倍晋三は誇りに思っているかもしれませんが、その実態はただ税金を湯水の様に使っては、様々な悪事を働いて来たという悪政の限りを尽くしているに過ぎません。
正に、歴代最悪の悪政を行って来たのが、自民党であり、李家の「安倍晋三」なのです。
この記事を通して、自民党及び李家の「安倍晋三」が、如何に悪の限りを尽くして来たのかが、一人でも多くの方に伝わり、ご理解頂けます事を心からお祈り致します。
そして、この様な悪の限りを尽くしているイルミナティ（悪魔崇拝者）の存在を、一人でも多くの方に知って頂けるきっかけとなりましたら幸いです。
この様な悪の限りを尽くすイルミナティ（悪魔崇拝者）を一刻も早く滅ぼす為に、引き続きイルミナティの裁きと滅びを強力にお祈りして参ります。
今回の記事を通して、一人でも多くの方が救われます事を心からお祈り致します。
心から感謝を込めて。
HAJIME
